Chimions_Tax’s blog

30歳税理士のブログです!税金に関することだけでなく、趣味や日常についても書いていきたいと思います!

このままブログを続けるべきか・・・

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2019年11月頃から毎日ブログを更新し続けてきましたが、最近仕事との両立で負担が大きくなってきました。

「毎日更新し続けなければ意味がない」と自分に言い聞かせて頑張ってきましたが、ブログを更新し続けるのが負担となってしまっては意味がありません。

 

なかなか色々な方に読んでもらうというのは大変で、ただ更新し続けるのではなく、質や内容も大事な要素であり、最近はYahooニュース記事を貼り付けての投稿も多くなり、税理士として皆さんの役に立つような税金に関する記事も書けていないような状況でした。

当然閲覧数やスター、コメントもそこまで増えず、このままブログを続けるべきか最近悩んでいました。

 

とりあえずこの記事を読んで頂いた皆様の反応を伺いつつ、熟慮したいと思います。

 

ビニール袋の次は、フォークやストローが有料化?!

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以前はスーパーやコンビニなどで商品を買った際に無料でもらえていたビニール袋。

昨年より環境保護のため有料化となりました。

妻も急に買い物をすることになったときにマイバッグを持っていないと、その度にビニール袋を購入していました。

また、ゴミを捨てるときにもビニール袋はとても重宝していました。

ビニール袋が有料化しかなり不便な生活を余儀なくされましたが、次は使い捨てプラスチックのスプーンやストローなどが有料化されそうです。

 

以下、ニュース記事の抜粋になります。

 

政府は9日、使い捨てプラスチックなどの削減を目指すプラスチック資源循環促進法案を閣議決定した。プラ製品の過度な使用を抑えるため、使い捨てのスプーンやストローなどを提供する小売店や飲食店に対し、使用削減を義務付け、有料化も含め提供方法の見直しの検討を求める。今国会に提出し、2022年4月の施行を目指す。

 家庭から出るプラ製の食品トレーやバケツなどのごみは「プラ資源」として一括回収することを市区町村に求めるほか、企業ごみについてもプラごみの大量排出企業を対象に排出抑制やリサイクルを義務づける。

 一方、新法ではプラ製スプーンやストローなどを消費者に提供する企業に求める具体的な削減対策を明記しておらず、法の施行までに省令で定める方針。環境省は、有料化を選択肢とすることや、木材やバイオプラなど代替素材への転換などの対策を求める方向で検討する。対策を取らない企業には、国が指導や改善を命令し、繰り返し違反した場合は50万円以下の罰金を科すことを検討している。

 プラ容器などの商品設計段階から、リサイクルを前提にすることも企業に求める。業界ごとに環境配慮設計の指針を省令で定め、単一の素材でできておりリサイクルしやすい設計のものは、国が認定する仕組みを創設する。商品本体に配慮設計とわかるマークを記すことも検討。消費者や企業が国の認定プラ製品を積極的に購入するよう後押しする。

 プラごみ削減を巡っては、小売店で配布するプラ製レジ袋を原則有料化する制度が20年7月から始まっている。9日の閣議後記者会見で小泉進次郎環境相は「レジ袋が有料化されたように、コンビニのスプーンやフォークも無料で配られることはなくなると思う。プラ資源の循環につながるようにしたい」と述べた。【鈴木理之】』

プラ削減へ新法案閣議決定 店舗に削減義務化、スプーン有料化も(毎日新聞) - Yahoo!ニュース

 

コンビニなどでパスタやカレーなどを購入した際にフォークやスプーンが有料化となると、またまた私達の生活が不便になりそうです。

ビニール袋ほどの辞退率には届かなさそうですが…

そもそもプラゴミに占めるプラスチックのフォークやスプーン、ストローはどれくらいなのでしょうか。

スーパーなどの精肉や魚のトレーのほうがもっと削減の余地があると思いますし、こちらのほうがプラゴミに占める割合は高いと思います。

 

地球環境のためにもプラスチックゴミを削減することは重要ですが、もっと他にやるべき点があるのではないかと思ってしまいます。

政府の「なんとなく政治やってます」感を出すための政策なら、国民の生活を苦しめるだけなので辞めてもらいたいものです。

この法案が国会で可決された後は、施行後プラゴミがどれだけ減って地球環境にプラスの影響を与えているのか、具体的な数字・結果をしっかりと報告してほしいと思います。

 

 

 

 

DeNA外国人選手10名が来日できず開幕か!?

もうすぐ球春到来です!

今年のプロ野球は3月26日に開幕のようです。

現在はオープン戦が行われており、巨人の期待の新人・身長2m超えの秋広選手、阪神の即戦力ルーキー・恵まれた体格をもつ佐藤選手など、今シーズンも活躍が期待できる選手が多くいます。

 

そんな中、私が応援しているDeNAでは開幕戦に向け、大きな問題が起きているようです。

 

以下、ニュース記事の抜粋になります。

 

DeNAの三原一晃球団代表(52)が8日、オンラインで取材に応じ、育成を含む10人の外国人選手が3月26日の開幕に間に合わない見通しであることを明かした。三原代表は「入国にめどが立っていないのが現状。開幕には10人は間に合わないことが濃厚です」と説明した。  

 DeNAには育成選手を含めると10人の外国人選手が所属。5人の支配下選手のうち、新外国人は先発ローテの一角として期待されたフェルナンド・ロメロ投手(26)だけで、3年間で109本塁打を放ち今季から3年契約を結んだネフタリ・ソト内野手(32)、これまでNPB通算4年間で224登板のエドウィン・エスコバー投手(28)らは昨年までもチームに所属していた。

 在留資格を持たない新外国人選手はDeNA以外の球団でもほとんどの選手が来日できていない。だが、2年目以降の選手は巨人のサンチェスやウィーラー、中日のビシエド阪神のマルテやスアレスら多くの選手が来日済みだ。なぜ、DeNAのソト、エスコバー、オースティンらは来日できないのか―。

 取材の中で三原代表が説明した。

 三原代表によると「入国するための手続きは大きく分けて2つある」。他球団の状況は分からないとしながらもこう続けた。「(DeNAの外国人選手は)ビザを申請して取得して入国しようとしたが、12月末にビザ取得が凍結された。(他球団の外国人選手は)入国した後にビザを申請するやり方で入国したと思う」。

 DeNAは昨年11月に「再入国だと入国に期限があるが、ビザを取得してからであればいつでも入国出来る」と、現地でのビザ取得を決めたが、新型コロナウイルスの感染拡大が終息に向かわないことで水際対策がとられ、いまだに来日のめどが立っていない。

 現時点でもビザの取得は凍結中。仮に凍結が解除されても現地でのビザ発給に数日かかり、来日しても2週間の隔離期間がある。ソトとオースティンはクリーンアップ、エスコバーは勝利の方程式、ロメロとピープルズは先発ローテの一角と、いずれもチームの中心的な役割が期待されていたDeNAの外国人選手。三浦大輔新監督(47)には厳しい船出となりそうだ。

なぜDeNAの外国人だけ入国出来ない? 三原球団代表が説明…ポイントはビザ取得方法(スポーツ報知) - Yahoo!ニュース

 

なんとDeNAの外国人選手だけが日本へいまだ入国できていないようです。

昨シーズンも大活躍だったソト選手やオースティン選手までもが入国できていないということですからチームにとっては大打撃です。

特にこの2選手はクリーンナップとなる選手なので、チームの幸先が不安です。

この記事を見る限りでは、入国日についてもまだ未定のようです。

なるべく早い段階で外国人選手についても入国が認められ、チームに合流できることを願うばかりです。

 

さて、今年のプロ野球はどのチームが強いでしょうか。

みなさんはどのチームが今シーズンの優勝候補だと思いますか?

 

 

 

 

高潮から一転、ベネチア が干上がる⁈

 

私も新婚旅行で訪れたイタリア・ベネチア

写真ではもちろんですが、実際に行って自分の目で見ても本当に美しい景色が広がっていました。

 

ベネチア といえば、高潮による被害で街全体が水浸しになってしまうというニュースを見聞きしますが、今回は逆に水の量がかなり減ってしまっているようです。

 

以下、ニュース記事の抜粋になります。

 

f:id:chimions_tax:20210307214840j:image

 

『イタリアのベネチアでは、運河の水位が平均で18~19インチ(約46~48cm)下がった。

 "水の都"ベネチアで運河の水位が下がり、水上交通に支障も 2020年12月には高潮の影響でその水位は5フィート(約1m52cm)に達していた。 急激な水位の変化は気候変動と関連していると、ベネチアの市長は主張している。

 深刻な浸水被害に見舞われてから数カ月、イタリアのベネチアでは運河の水位が平均で18~19インチ(約46~48cm)下がり、一部で底が見えるような状況になっている。

 ベネチアでは、10月から3月は「アクアアルタ」と呼ばれる高潮のシーズンにあたる。 ところが、地元の報道では水位が下がり、ベネチアの象徴とも言われるゴンドラが水辺に乗り上げている様子が伝えられていて、水位の低下が及ぼす影響の大きさを示している。

 2020年12月には「MOSE(モーゼ)」と呼ばれる可動式の堤防が稼働せず、ベネチアは予期せぬ浸水被害に見舞われた。その水位は5フィート(約1m52cm)に達していた。 近年、最もひどい浸水被害は2019年に起きていて、その際の水位は6.3フィート(約1m92cm)と過去50年で最も高かった。

 ベネチアルイージ・ブルニャーロ(Luigi Brugnaro)市長は以前から、急激な水位の変化は気候変動と関連していると主張している。 「水の都」とも呼ばれるベネチアは118の小さな島からなり、運河と400以上の橋でつながれている。その人口は26万人以上だ。 イタリア北東部に位置するこの歴史ある街は、絵のように美しい運河やその歴史、美術、建築のおかげで毎年、何百万という観光客を迎え入れている。

[原文:Venice's world-famous 'streets of water' left dry after dramatic low tides drained its canals] (翻訳、編集:山口佳美)』

https://news.yahoo.co.jp/articles/d2b9878ee35ce2cec6e2c476f059d62dc6102555

 

これも気候変動が原因と考えられているようですが、ベネチアの人達にとって海路は重要な交通網です。

車や自転車が入れないベネチアでこのような状況だと、生活している人たちにも大きな影響があるでしょう。

 

ベネチア といえば有名なのがカーニバル。

今年の2月のカーニバルはコロナの影響で中止になってしまったようです。

 

早く賑やかで美しいベネチア に戻ってもらいたいものですね。

 

コロナ禍で急増、アジア人への憎悪犯罪

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コロナの影響でアジア人への憎悪犯罪が急増しているみたいです。

 

以下Yahooニュース記事となります。

【ロサンゼルス時事】全米の主要16都市で2020年にアジア系市民に対するヘイトクライム憎悪犯罪)の件数が前年比2.5倍に急増したことが分かった。

 世界で猛威を振るう新型コロナウイルスを「中国ウイルス」などと呼んだトランプ前大統領の言辞がアジア系への差別をあおったと指摘されており、人権団体は危機感を強めている。  

 カリフォルニア州立大サンバナディーノ校の憎悪・過激主義研究センターが、ニューヨークやロサンゼルスなど16都市の憎悪犯罪の発生件数を警察のデータを基に調査した。  

 それによると、アジア系に対する憎悪犯罪は20年に2.5倍の122件に増加。特に、ニューヨークでは3件から28件と急激に伸びた。

 同センターは「コロナの感染が広がり、それに関連したアジア系への偏見が強まる中、昨年3、4月に最初の急増を示した」と指摘する。一方、憎悪犯罪全体ではクリーブランドを除く15都市で7%減の1717件だった。  

 人権団体「ストップAAPIヘイト」による別の調査では、20年3月19日から同年末までの間に、全米でアジア系に対する憎悪犯罪や差別が2808件報告された。多くは言葉による嫌がらせだが、暴行のほか、せきや唾を浴びせる行為もあった。  バイデン大統領は1月、アジア系に対する憎悪犯罪や偏見の防止に取り組むよう司法省に命じた。連邦捜査局(FBI)のレイ長官は今月2日の上院司法委員会の公聴会で、アジア系への憎悪犯罪の増加について「深刻に受け止めている」と懸念を表明した。 

 

中国・武漢が発祥と言われている新型コロナウイルスの影響で、アジア人が憎悪犯罪のターゲットとなっていることはショックです。

黒人差別もそうですが、人種差別は人類の永遠の課題だと思います。

多分永遠になくならないと思いますが。

 

アジア人差別はしばらくは減らないと思うので、当分の間は大好きな海外旅行へは行けそうにありません。。。

最近行った(と言っても、2年前ですが)海外旅行では、特にニューヨークが印象的で、また行きたいと思う旅行先の筆頭となったのに、アメリカで憎悪犯罪が一番発生している場所みたいで残念でなりません・・・

 

私は日本人に生まれて本当に良かったと思っています。

日本人のおもてなしの精神、相手を思いやる心、日本企業のモノ作りの技術の高さ、日本人の人柄等々、これからも日本人として誇りを持って生きていきたいと思います!笑

 

 

 

月378時間の残業・・・!?!?

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ここ数年で働き方改革が推進されている一方で、衝撃的なこんな記事をニュースが出ました。

 

以下Yahooニュース記事となります。

政府は5日、内閣官房新型コロナウイルス感染症対策推進室(コロナ室)の職員約100人の超過勤務時間について、緊急事態宣言を再発令した1月は平均約122時間で、「過労死ライン」とされる月80時間を大幅に超えていたと明らかにした。最も長い職員の超過勤務時間は約378時間に上った。

5日に閣議決定した安達澄参院議員(無所属)の質問主意書に対する答弁書で明らかにした。コロナ室の超過勤務時間は、2020年11月は平均約69時間(最長約197時間)、12月は同約77時間(同約320時間)だった。  答弁書は、新型コロナの感染拡大に伴って政府が推奨する「テレワーク」をした職員はゼロで、「新型コロナへの対応という職務の性質上、緊急的な対応を求められることもあり、取り組みが進んでいない」とした。  また新型コロナ対応を担当する西村康稔経済再生担当相の秘書官やコロナ室職員には「多大な負担がかかってきた」としつつ、「必要な人員の確保による体制強化を図るほか、可能な限り休息が確保されるよう対応してきている」と釈明した。【竹地広憲】

政府は5日、新型コロナウイルス対応を統括する内閣官房の対策推進室で、平均の超過勤務時間が今年1月、122時間に上ったと明らかにした。  単月の「過労死ライン」とされる100時間をはるかに超え、最も多かった職員は378時間だった。無所属の安達澄参院議員の質問主意書に答えた。  同室には1月末現在、102人が勤務。超勤の平均は昨年11月が69時間、同12月が77時間で、1月が突出して多かった。同室は「国会対応や緊急事態宣言発令に伴い、専門家らとの調整事務が増えた」と説明している。  河野太郎行政改革担当相は5日の記者会見で「相当ひどい。黒(ブラック)を通り越している」と述べ、関係部署に改善を促す考えを示した。  一方、対策室で昨年11月~今年1月の平日にテレワークを行った職員はゼロだった。西村康稔経済再生担当相は、民間企業で出勤抑制が進まないことに「生産性が上がらない、社内ルールがあるなど、言い訳がなされている」と批判していたが、足元の対策が徹底できていない実態が明確になった。  西村氏は5日夜の会見で、職員の長時間勤務について「大変申し訳なく思う」と陳謝。1月の緊急事態宣言発令や、新型コロナ対策の特別措置法改正といった懸案が集中したことが要因と説明し、今後は作業の分担や休日取得励行などの「業務改善に取り組みたい」と語った。 

 

月378時間ってなんですか。。。

私も数年前ですが、前職のときに繁忙期は月160時間くらいいっていたことがありましたが、160時間でも本当に心身共に疲れ果て二度と経験したくありません。笑

 

緊急事態宣言が延長されましたので、今日も自宅でのんびり過ごします!

 

ついに「言語の壁」が撤廃!社内での"外国語禁止令"発令

ユニクロ楽天が社内での英語公用語化をしてからもうすぐ9年ほどになります。

その後、様々な企業で社内での英語公用語化を目指した動きがありました。

そんな中、その時代の流れと逆行した会社があるようです。

 

以下、ニュース記事の抜粋になります。

 

株式会社Matrixは3月1日、VR空間上において「言語フリー・スペース」の実験に成功したとし、Matrixが属するロゼッタグループ全体で同日より、全社全社員に対して英語を話すことを全面禁止する”英語禁止令”(外国語禁止令)を発令した。

 この言語フリー・スペースはWebベースで、外国語が話せなくても、仮想空間、PC、スマートフォン上で同社の翻訳技術を使い、自由に会話できる。よって社員は仕事中、母国語だけを使って意思疎通できるという。

 社内のみならず、社外の接客や商談であっても、外国人と話をするさいに、日本人社員が英語や中国語を話すことを禁止。同様に外国人社員が日本語を話すことも禁止する。

 ロゼッタは翻訳技術を専門とし、その創業から17年経つが、禁止令のなかで“ついに言語的ハンディの呪縛から解放され、言語フリーの世界を実現、長年に渡って人類を分断し続けた言語の壁は、今ここに崩壊した”、“英語ができる無能な人が重宝され、本当に実力のある人々が抑圧される暗黒時代はもう終わった”と宣言している。

 なお、ネイティブ並みに話せる場合は、代表承認を得ることで外国語を話すことを例外的に許可する。』

翻訳のロゼッタが全社員に”英語禁止令”(Impress Watch) - Yahoo!ニュース

 

「外国語禁止令」とはすごいですね。

さすが翻訳技術の専門会社です!

 

最近では母国語以外の言語を話せる人も多くなってきたように思いますが、母国語並に言語を理解して話し、聞けている人と言ったらまだまだ少ないような気がします。

そんな言語の壁を撤廃してくれるこちらの技術はとても近未来的だと思いました。

私が生きているうちに国籍・言語の壁があっても自分の母国語で会話ができる時代がくるとは…。

 

また日本でプログラマーが育たない理由として、プログラミングをする際にすべて英語表記されてしまうため、英語圏の人に比べ日本はその入り口からハンデを負っているという話を聞いたことがあります。

私達の生活では何かと英語を利用する機会も多いですが、「言語の壁」から他国との技術開発等の差が出ているものもあるのではないでしょうか。

 

私達が実際にこのサービスを利用できるのは5月頃を予定しているそうです。